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　保険制度が手厚いとされる日本でも、がん治療費の負担に悩む患者は少なくありません。家計とのやりくりに悩み、やりたい治療や検査をあきらめるケースも。医療従事者も動き始めました。

　治療費の負担や収入の減少など、がんの診断に伴って患者・家族の日常生活に経済的な悪影響が生じることは「ファイナンシャル・トキシシティー（経済毒性）」と呼ばれ、近年、専門家の間で注目されている。

　薬の副作用などの「身体的毒性」と同じように、経済的な問題についても考えようと、米国で先行して提唱された。米国では、経済的負担によって生存期間が短くなったり、症状やQOLが悪化したりしているとする報告がある。国民皆保険制度のあるイタリアでも、生存期間を悪化させているというデータがある。

　こうした考え方を日本語で「経済毒性」と呼び、国内で研究を始めたのが愛知県がんセンター薬物療法部医長の本多和典さんだ。近年使われるようになった高額な薬や、予後が改善されたことによる治療期間の長期化なども影響し、日本にも経済毒性が存在していると指摘する。

「患者が経済的負担を理由に治療を拒否」　医師8割経験

　本多さんは米国で開発された…