朝ご飯を食べたと思ったら、昼の献立を考えなければならない。そうこうするうちに夕食の時間が迫ってくる――。コロナ禍のなか、３食を準備することの大変さに改めて思い至った人も多いのではないか。

　この数カ月、家で過ごす人も時間も多くなり、炊事をはじめとする家事にあてる労力が増えた。この先も、いつまた感染の波がくるか予断を許さない。

　家事負担の男女差が大きいのが日本の特徴だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の１８年のまとめでは、家事労働にあてる１日の時間は男性１４分、女性１４８分。このひずみが増幅していないかも気がかりだ。

　いま多くの職場で働き方を再考する機運が広がる。会議や接待はどこまで必要か。じかに人と会い、話をすることの意義は何か。これまでの「当たり前」を疑ってみようという動きだ。

　これにあわせ、生活を下支えする家事についても、誰が、何を、どこまでやるか、見直してみてはどうだろう。

　変化の兆しはある。

　野村総研が３月末に感染拡大の影響を聞いたところ、在宅勤務などについて５５・９％が「共働きの家庭が仕事と家庭を両立していく上で役に立つ」とし、実際に共働きの３０～４０代の夫の２４・５％が「担当する家事の量や頻度が増えた」と答えた。事態が落ち着いても後戻りさせず、さらに前に進めたい。

　家族の人数や年齢にかかわらず、家事はすべての人が向き合わねばならない営みだ。無理せず、それぞれにあったやり方を探して実践する手もある。

　料理研究家の土井善晴さんが４年前「一汁一菜」を提唱して話題になった。菜も必ずしも特別のおかずではなく、具だくさんのみそ汁があれば十分で、それは手抜きではない、と。多くの支持を得たのは、世間に流布する理想像に縛られ苦労していた人々が、肩の荷を下ろした気になれたからだろう。

　昆布からだしを引いたり、ギョーザを皮から手作りしたりする楽しみもあるが、市販のめんつゆや冷凍食品の手軽さも捨てがたい。浴槽やバスタオルをどんな頻度で洗うか。そこにも共通の決まりはなく、仕事の忙しさや気分によって変えても何の差し支えもないはずだ。

　献立を考え、食材や日用品の在庫に目を配りながら買い物をする。天気をにらんで洗濯し、家のホコリや汚れと格闘する。日々のくらしはそんな不断の積み重ねのうえに成り立つ。

　コロナが社会をどう変えるか様々な議論がある。家事についても、その人その家族流のお仕着せでない「新しい生活様式」を編み出し、やりくりしたい。