トランプ政権の再来で米国の科学界がゆれている。研究費の大幅削減と研究者の大量解雇で、科学研究においても盤石だった「世界のリーダー」の地位を失いかねないという。潤沢な予算で優秀な人材を引き寄せ、技術革新による経済成長で繁栄を享受してきた科学大国はどこへ向かうのか。来日した米科学誌サイエンスのホールデン・ソープ編集長に聞いた。

　ソープ編集長は3月10日に京都大学で開かれた米科学振興協会（AAAS）主催のシンポジウム「サイエンス・ジャパン・ミーティング」のために来日した。AAASはサイエンス誌を発行する非営利団体でワシントンDCに本部がある。会員からの年会費や寄付、関連誌の購読料などの収入で運営されており、米政府から独立した世界最大級の科学団体だ。政治的には無党派の組織だが、会員の多くを占める大学や研究機関の科学者や技術者、行政や教育関係者には民主党支持層が多いとされる。

知られていない深刻な科学の危機

　――2期目のトランプ政権になって何が起きていますか？

　多くの科学者たちが不安を抱えています。連邦政府から才能のある人材が次々と排除され、専門知が失われてしまいかねない状況です。研究費の申請などを担っていた人たちも減らされて、手続きがままならなくなる。こうした間接的な影響をこれからすべての研究者が受けることになります。

　ある政府系の研究機関では、科学者の10%が解雇されたと聞いている。今後、大学への助成金がどれだけ減らされるのかわかってくると、大学の研究者も安泰ではいられないと心配しています。つまり米国では今後、大量の専門家の失業が明らかになるのです。これは日本や他国が才能のある人材を雇う大きなチャンスです。もし私が大学や会社を運営する立場だったら、一刻も早く人材確保に走るでしょう。

　――講演で米国の科学の現状を「カオス」と表現していました。

　大量の人員が解雇され、その後に再雇用されています。裁判所が解雇を違法と認定したり、核兵器の管理など重要な業務を担っていたりする人たちだったからです。裁判になっている例もたくさんあります。

　問題なのは、米国の一般の有権者にこうした事態が何をもたらすのか知られていないことです。実際、最も注目を集めているトランプ政権の動きは、関税や外交政策に関するものであり、ごく少数の人たちしか科学の変化に注意を払っていません。極めて深刻な事態になる可能性が高いのに、大部分の国民に響かないということは、科学界にとって手痛い教訓になるでしょう。

　――科学が「狙い撃ち」にさ…