2018年にノーベル医学生理学賞を受けた本庶佑（たすく）・京都大特別教授らが3日、厚生労働省で記者会見し、新型コロナウイルス対策について提言した。オンラインで参加した本庶さんは「政府の総力を挙げた取り組みでも、残念ながら収束という光が見えていない」と指摘した。

　提言をまとめたのは、本庶さんが委員長を務め、医療問題の解決策を提言する「21世紀医療フォーラム」。横倉義武・前日本医師会長や幸田正孝・元厚労事務次官らが名を連ねた。自宅療養の解消やさらなるPCR検査の拡大、新しい治療薬の活用などを求めた。

　本庶さんは、自宅療養者について「十分な治療がないまま放置されている状況がある。この中から悲しいことに死亡者が出ている、ゆゆしき問題だ」と指摘。特にデルタ株では家庭内感染や外出による感染の広がりを招くとして、宿泊施設の借り上げなどで臨時の医療機関をつくって対応するべきだとした。

　また、感染対策の基本は「感染者の発見、隔離、治療」だとし、民間検査なども活用して、空港や駅、公共施設などでPCR検査をできるようにすることも提案。「これが抜けていれば感染者のクラスター追跡も破綻（はたん）する」と話した。