カナダの世論調査会社レジェ・マーケティングは15日、東京五輪をめぐる米国とカナダ両国での調査結果を公表した。「自国選手は東京五輪に参加すべきだ」と答えたのは、カナダでは42%、米国では55%だったという。「参加すべきではない」はカナダで39%と賛否が拮抗（きっこう）する形になったが、米国では20%だった。

　調査は5月上旬、カナダで18歳以上の1529人、米国で同1003人を対象に実施した。「東京五輪に自国選手が参加することは安全だと思うか」という問いに対しては、カナダで「いいえ」（46%）が「はい」（35%）を上回った。米国では逆に「はい」（51%）が「いいえ」（22%）を大きく上回った。

　新型コロナウイルスのワクチンを少なくとも1回接種した市民は、カナダで全体の39%、米国で47%となっている。共同で調査を担ったカナダ研究協会のジャック・ジェドワブ会長は朝日新聞の取材に、「米国では、コロナ危機の最悪の時期は脱したと考える人が多く、カナダの人々よりもコロナを脅威と感じていないのではないか」と語った。

　東京五輪への選手派遣をめぐっては、米オリンピック・パラリンピック委員会が4月の会見で「大会は安全に責任を持って実施できると信じている」と意欲を示していた。ただ、米陸上チームはその後、安全面を考慮して千葉県内での事前合宿の取りやめを通知している。