【広島】広島、長崎両市を拠点に日米共同で原爆放射線の身体への影響を調査している放射線影響研究所（放影研）は16日、被爆者の受けた放射線量と子どもの出生直後の死亡などの関係を解析したところ、一部では関係性があったとする研究結果を発表した。ただ、「被爆による貧困なども影響している可能性があり、放射線の影響のみで起こったとは解釈はできない」と説明している。

　生まれつき手などが変形している「先天性形成異常」▽死産と生後7日以内の死亡▽死産と生後14日以内の死亡の三つの指標と、母親▽父親▽両親の合計の3種類の放射線量との関係性について9パターンに分けて解析。そのうち、「死産と生後14日以内の死亡」と「両親の合計線量」は統計的に意味があると判断されるレベルで関係性が確認されたという。

　放影研の前身・原爆傷害調査委員会（ABCC）が調査した被爆者の子約7万人のデータを最新の統計方法を用いて再解析した。統計学的には誤差の可能性がある範囲だったものの、他の8パターンでも、親の受けた線量が増加すると、先天性形成異常や死産と出生直後の死亡のリスクが増加する傾向だったという。山田美智子・臨床研究部放射線科長は「ゲノム解析を含めた更なる研究の重要性が認識された」と述べた。（比嘉展玖）