新型コロナウイルスの影響で、テレワーク（在宅勤務）やテレビ会議システムが浸透し始めた。緊急事態宣言下だった4月の東京都では、在宅勤務の実施率が感染拡大前の10%台から数倍伸びたとのデータもある。さらに、在宅勤務がコロナ後の働き方の「ニューノーマル（新しい常態）」になるとの見方もある。半面、対面で会うメリットやテレビ会議での物足りなさを指摘する声もあり、現場では手探りが続く。専門家に、対面時とテレビ会議でのコミュニケーションの違いを分析してもらい、ちょっとした工夫や技術的に進化した将来像についても聞いてみた。

　仕事で会う、飲むといった日本的なコミュニケーションを大事にしてきた建設業界。5月中旬、大手ゼネコンの男性幹部（57）は朝方にあったニューヨークとの会議を含め、この日だけで五つの打ち合わせをこなした。会議では同じ社屋にいる社員ともテレビ会議システムを活用。社員の8割が在宅勤務で、3月から使わざるを得ない状況だ。男性幹部は「在宅でも仕事の効率はそれほど下がっていない」といい、「資料作成などに慣れ、対面での会議が前提だったころのテレビ会議よりも相当スムーズ。日ごろからよく知るメンバー同士で、すでに進んでいる案件を昇華させるのには十分だ」と手応えを感じている。

　ただ、面識のない人との協力…