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　さいたま市中央区の与野中央公園に市がスポーツアリーナを建設する計画をめぐり、地元住民から根強い反対意見がある。合併前の旧与野市時代の計画が大きく変わったことに加え、市民不在の決定だったとの指摘があるためだ。賛成も含めた地元の声を改めて聞いて市へ伝えようと3月、所属会派を超えた市議が意見交換会を開いた。

　与野本町コミュニティセンター（同区）で、住民ら約200人が参加して建設計画を考える集まりが3月20日にあった。主催は中央区選出の自民、立憲、公明、共産、無所属の市議全5人。

　公園の敷地は約8万1千平方メートルで、現在は予定地の一部にテニスコートや広場、遊具などがある。市の計画は、近くにある老朽化した与野体育館の機能を移し、ここにプロスポーツやデジタル技術を使った「次世代型」スポーツを開催できるメインアリーナ（観客席5千以上）とサブアリーナ、交流拠点の3施設を建設するというものだ。メインアリーナの費用を概算で約52億円、経済波及効果を年約38億円と算出している。

市民不在、採算性　相次ぐ反対の声

　そもそも旧与野市の計画は1988年度に作られた「郷土の原っぱ」と題するもので、子どもの遊び場や草原広場、親水空間が大部分を占めていた。多目的体育館も計画されていたが規模は小さく、1カ所のみだった。

　ところが、合併後の2015…