社会のデジタル化が進んで印刷やコピーに使う紙の需要が縮んでいる。製紙会社はかつての「紙頼み」からの脱却を進めており、次なる一手について経営者たちは「森をいかして稼ぐ」と口をそろえる。

　製紙首位の王子ホールディングス（HD）は広大な森林を国内外に持ち、その面積は東京都の3倍にあたる64万ヘクタール。原料を調達するための植林に1930年代から取り組んできた。製紙2位の日本製紙も16万ヘクタールの森を持つ。

　85年のプラザ合意後、急速な円高によって輸入材が割安になり、国内林の経済的な価値に影がさした。しかし近年、脱炭素の切り札として光が当たり始めた。

　今年6月、日本製紙の社長に昇格予定の瀬辺明常務執行役員は「森のプロ」だ。岩手大の農学部林学科を卒業し、入社後は木材の調達や森林経営にあたってきた。そんな経験を「今後のグリーン戦略に生かしたい」と話す。

二酸化炭素は多く吸い、花粉は少ない「エリートツリー」

　一例は「エリートツリー」の…