「健全ではなかった」 脱・電通が進むスポーツの現場 絶えぬ苦労

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松島研人 塩谷耕吾 藤田絢子
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 東京五輪パラリンピックをめぐる談合事件で独占禁止法違反(不当な取引制限)の罪に問われ、30日に東京地裁で有罪判決を受けた広告最大手「電通」は長年、日本のスポーツ組織や団体と密接に関わり、国際的なイベントを取り仕切ってきた。

 その内容は、スポンサー獲得から大会の運営に至るまで幅広い。

 汚職に始まった一連の事件をきっかけに、現場では「脱・電通」の動きが広がっている。

 今年9月に東京・国立競技場で開かれる陸上の世界選手権。大会の運営組織「東京2025世界陸上財団」は広告会社の手を借りず、職員自らがスポンサー集めに動いている。

 職員の多くは地方自治体からの出向で、スポンサー営業の経験者は少ない。企業の広報窓口に直接電話をしたり、メールを送ったりするものの、交渉のテーブルにさえたどり着けないことは多い。

 現在、8社と契約を結び、目…

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この記事を書いた人
塩谷耕吾
スポーツ部|五輪、柔道、ボクシング
専門・関心分野
五輪、スポーツビジネス、ベッティング、井上尚弥
藤田絢子
スポーツ部
専門・関心分野
レスリング、スポーツと社会
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    平尾剛
    (スポーツ教育学者・元ラグビー日本代表)
    2025年1月31日8時58分 投稿
    【視点】

    五輪をはじめとするこれまでのスポーツイベントを振り返れば、「脱・電通」の広がりは歓迎すべきだ。スポーツ界全体が、その健全化に向けてようやく動き始めたと私は思っている。 電通が全てを取り仕切ってきた経緯から、イベント開催のノウハウを電通が独

    …続きを読む