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　映画界のジェンダーギャップや労働環境の調査・提言をしている団体「Japanese　Film　Project」（JFP）が、2021年公開の日本映画の監督471人における女性の比率を調べたところ、全体で12%、興行収入10億円以上の実写映画16本では一人もいなかった。

　JFPは昨年から同様の調査をしており、19年は全体の9%、20年は11%で大きな変化は見られなかったという。照明、録音、編集などの部門でも、過去3年間で女性比率に大きな変化はないと指摘。代表理事の歌川達人さんは「女性が少ないと社会的に認知されてきても、変化が見られない。積極的に手を加えていかないと改善されることはない」と話した。

　日本映画製作者連盟（映連）…