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　総務省が24日発表した5月の消費者物価指数（2020年=100）は、値動きの大きい生鮮食品をのぞいた総合指数が101・6で、前年同月より2・1%上昇した。資源高を主因に身近な商品の値上げが相次いでおり、特に低所得者への家計への打撃が深刻だ。

　神奈川県に住む30代の女性は、6歳の長男と2人で暮らすシングルマザー。勤め先の旅行関連会社の業績がコロナ禍で悪化し、収入が半減した。今の手取りは月約14万円。家賃を除いた8万円ほどで毎月の生活をまかなうのは簡単ではなく、200万円ほどあった貯金が数十万円に減ってしまったという。

　普段の買い物は、買いすぎを防ぐためにネットスーパーを使う。予算は月2万円。少しでも安いものを選ぶよう心がけているが、その努力を物価高が難しくしている。

　例えば、子どもが大好きな食パン。ホームベーカリーを使って手作りするのが日課だが、5月の消費者物価指数でみると、材料となる小麦粉は前年同月比で15・4%、砂糖は6・4%上昇した。それでも、市販品を買うのに比べれば安くつくのでパン作りは続けているが、揚げ物などに使う食用油は購入を減らしたという。大豆や菜種などの高騰により、食用油は36・2%も上がっている。

　「子どもの成長や栄養バラン…