第15回米国発のQアノン、日本でも急拡大 垣間見える独自の「カルト性」
ニューヨーク=藤原学思
前回のあらすじ
「呉市議が旅客機でマスク着用拒否 離陸前に降ろされる」そんなニュースレターを読んだ記者は思いました。「彼はQアノンの信奉者ではないだろうか？」取材して話を聞いてみると…。
2018年夏、過激派やカルトを専門とする米国人研究者、サラ・ハイタワーはあることに気がついた。
日本語圏のインターネット上で、陰謀論集団「Qアノン」が広まりつつある――。その時点で少なくとも、日本の陰謀論者2人が「Q」に言及していた。
「これは危ないことになりかねない」。米国では、オウム真理教の専門家としても知られるハイタワーは、そう感じた。
実際、Qアノンは日本でも急激に、そして大規模に広がった。
Qアノン
「世界は小児性愛者の集団によって支配されており、悪魔の儀式として性的虐待や人食い、人身売買に手を染めている」という陰謀論、またはそれらを信じる人たちを指す。信奉者はそうした集団を「ディープステート」（影の政府）とみなし、民主党の政治家やハリウッドスターらが所属していると考えている。
日本のQアノンの特徴は…
コーネル大の関連教育機関「コーネルテック」で教授を務めるモル・ネーマンや院生によると、20年の大統領選で「不正があった」などの根拠のない情報が拡散したのは、米国以外では日本だった。
ネーマンらがその情報を流れを追うと、米国で多く暮らすスペイン語話者の集団よりも、日本語話者の集団の方が規模が大きかったという。
ハイタワーによると、日本の…
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