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　全国の国公私立大を対象にした今年度の朝日新聞と河合塾の共同調査では、92%の学長が、オンライン授業の普及で授業改善が進むと考えていた。各大学ではどのような授業改善が進んでいるのか。共同調査への回答をみると、様々な取り組みが進められている。

　「多くの教員が学習支援システムを利用するようになり、蓄積されるデータで教員が学生の理解度を把握しやすくなった」と書いたのは九州大だ。その結果、「学生の学びの進度に合わせて授業方法を工夫する、といった改善につながっている」とした。

　甲南大は、対面授業を重視するものの、学生の状況に応じて視聴できる「オンデマンド授業」についても「予習・復習がしやすく、授業の理解が促進される等の利点もある」とした。

　地方の大学を中心に、遠距離でもつながることができる特徴に期待する声も目立った。関西国際大は「前橋市から沖縄県までの国内の6大学1短大で、コロナ禍をテーマとした教育プログラムを実施した」。さらに「連携協定を結ぶ海外の大学ともコロナ禍を題材に学生が参加するシンポジウムを開いた」という。

上智、早稲田は……

　上智大は、オンラインで海外…