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　新型コロナウイルスの感染が急激に広がっている東京都で、医療への負担が増している。15日に開かれた都のモニタリング会議では、都医師会の猪口正孝副会長が「医療はやはり赤（最高の警戒レベル）。患者が増えれば増えるほど、医療提供体制は苦しくなる。これ以上増えないようにぜひお願いします」と警戒感を口にした。

　都内の入院患者は、6月下旬の1200人台から3週間で2千人台にまで急増。保健所で入院先を決めきれず、都に入院調整が持ち込まれる件数は、1カ月前の40件から125件へと3倍に増えた。

　医療が逼迫（ひっぱく）した昨年末からの「第3波」の反省を踏まえ、都は都立・公社病院を中心に、コロナ患者に対応する病床を1月上旬から2千床以上増やした。7月8日時点で6314床を確保したとする。このうち、患者を受け入れる準備が整っているとされる「即応病床」は9割超の5882ある。

　14日時点の病床使用率は31・8%だが、病床の運用に詳しい関係者は「既に患者を受けてくれる病院のベッドに余裕がない。即応病床の数字は絵に描いたモチだ」と話す。都の担当者は「患者が急増する場合は、病床に付く人手が足りない場合がある」と説明する。

「ベッドはあっても、感染が収まらなければ…」

　現場で何が起きているのか…