トランスジェンダーのJOC理事誕生へ 女性4割も実現

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 日本オリンピック委員会(JOC)は10日、理事会を開き、自身もトランスジェンダーで、性的少数者への理解を進める国内最大級のイベント「東京レインボープライド」の共同代表理事を務め、かつてフェンシング女子日本代表だった杉山文野氏ら30人の次期理事候補者を承認した。25日の評議員会で正式に選任される。

 新任では、柔道でアテネ、北京五輪を連覇した谷本歩実氏やパラリンピアンの田口亜希氏、医師の土肥美智子氏、日本バスケットボール協会長の三屋裕子氏らが入り、女性理事候補は13人となった。外部理事候補も新たに元中国大使の横井裕氏らが入り、8人となった。スポーツ庁が作成した、競技団体の運営指針「ガバナンスコード」で、目標として定められている「女性理事40%以上、外部理事25%以上」を達成する見込みとなった。

 JOCは昨年12月に役員候補者選考規定を改定し、理事在任を原則最長5期10年としている。そのため、筑波大教授の山口香氏や福井烈専務理事、日本サッカー協会会長の田嶋幸三副会長らが、今季限りで退任することになった。

 理事会では、約10億円の黒字となった2020年度決算も報告された。籾井圭子常務理事は「コロナ禍で多くの事業がキャンセルとなった結果、出費が少なかった」と説明した。

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    岡本峰子
    (朝日新聞パブリックエディター)
    2021年6月11日1時53分 投稿
    【視点】

    森喜朗氏による女性蔑視発言は、JOCの臨時評議員会の場でした。東京五輪・パラが掲げる大会テーマは「多様性と共生」。それとは正反対の発言に当時、担当記者たちは、森氏辞任だけでなく、大会そのものが吹き飛ぶかもしれないと心配しました。組織委やJO

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