主人？　内助の功？　社会のジェンダーレス化が進むなか、言葉のとらえ方が変わりつつある。企業や自治体は、さまざまな対応を取り始めた。（才本淳子）

　ジェンダーをめぐる表現は、さまざまな現場で変化を見せている。

　出産・育児雑誌「たまごクラブ」「ひよこクラブ」（ベネッセコーポレーション）は、16年ごろから「主人」「旦那」を原則、使わない。親の上下関係を想起させるためだ。子育てを母親に限定させない考え方にも基づく。

　また、子連れの再婚家族（ステップファミリー）や同性カップルなど、家族の多様性を反映し、読者アンケートに「配偶者やパートナー」と載せる。

　兵庫県伊丹市には、広報の表現ガイドラインがある。見直したい言葉として、「お母さんの子育て」を「あなたの子育て」に、「内助の功」という表現は使わず「よきパートナーとして」をすすめる。埼玉県や横浜市にも指針がある。

東京ディズニーランド「Ladies and Gentlemen」改め…

　東京ディズニーランド（TDL）と東京ディズニーシーは3月、園内アナウンスを改めた。それまでの「Ladies　and　Gentlemen,　Boys　and　Girls」（レディース・エンド・ジェントルメン、ボーイズ・エンド・ガールズ）から、「Hello　Everyone」（ハロー　エブリワン）と、性別を特定しないようにした。日本航空は20年10月から、機内や空港で同様に呼びかけている。

　ジェンダー問題に詳しいジャーナリスト治部れんげさんは、TDLなどについて「性別や年齢で分類せず、誰も排除しないというメッセージが伝わる」と評価する。「顧客の声を受けて企業も変わるし、企業の発信が受け手の意識を変える可能性も大きい。いい発信があれば（SNSで）『いいね』と応援することも大切です」と語る。

　一方で、性別に基づく「らしさ」の決めつけや、上から目線の広告などが批判される事例も後を立たない。「ジェンダー視点での批判は昔からあったが、ツイッターなどで違和感の声を上げやすくなった。関心をもって変えようとする層と、変化についていけていない層の分断も感じる。よりよい発信をするためには、作り手側のメンバーの多様性も重要」と指摘する。