国外のメディアでは東京五輪・パラリンピックの延期について様々な論評が見られた。

　米紙ウォールストリート・ジャーナルは「不可避かつ常識的な決定」とする記事を掲載。「世界の関心は、コロナウイルスとの闘いに向けられるべきだ。反対する五輪選手はいないと思う」とした。米紙ニューヨーク・タイムズは「日本経済がすでに低迷する中、深刻な打撃を与える可能性がある」と指摘した。ロイター通信も日本経済への影響が大きいことに触れたうえで、「中止ではなく延期になったことは、安倍晋三首相が首相職を続ける一助となりうる。野党は弱く、分断され、与党には後継者についてのコンセンサスがなく、有権者も延期を受け入れているからだ」と論評した。

　「五輪正式延期　残る多くの疑問」との見出しで記事を配信したのは、スポーツ専門局ESPN。延期の決定に時間がかかったとし、「五輪は選手側の意向をもっと反映させ、より合理的で、環境にやさしく、経済的な大会にスケールダウンする必要がある」と指摘。現行の五輪のあり方に懐疑的な担当記者の声を伝えた。

　英BBCのスポーツ編集長は…