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　鉄鋼大手が、製鉄所での操業トラブルに悩んでいる。「鉄は国家なり」と称された高度経済成長期につくった設備の老朽化に加え、団塊世代のベテラン技術者の退職が相次いでいるためだ。現場でのトラブルを未然に防ぐノウハウをどう継承していくか。解決策として期待されるのがＡＩ（人工知能）の導入だ。「つくる力」を立て直す起爆剤にしたいというが、いったいどうＡＩを活用しているのだろうか。

　財務省の法人企業統計調査によると、巨大な製品を扱う「重厚長大」産業の鉄鋼業は、売上高に対する設備投資の割合が２０１７年度は５．５％。全産業平均の約２倍にのぼり、設備を安定的に稼働できるかが業績に直結する。

　だが、鉄鋼の需要が増えた高度経済成長期につくった製鉄所の設備が古くなり、操業トラブルが相次いでいる。

　国内鉄鋼２位のＪＦＥスチールは１８年度、国内３地区の製鉄所にある高炉の操業トラブルで当初の想定より約１８０万トン（約６％）の減産となり、追加の対策費として約１００億円をあてた。最大手の日本製鉄でも１８年度、大分や和歌山の製鉄所でトラブルが相次ぎ、想定より約１００万トン（約２％）の減産を強いられた。

　団塊の世代の熟練技術者が一気に退職していることも、「つくる力」の衰えに追い打ちをかける。

　これに対し、世界の粗鋼の約半分をつくる中国勢は、国の後押しを受けて再編を進めており、「ますます怖い存在になっている」（鉄鋼大手幹部）。

　厳しい状況を打開し、「つく…