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　「被爆の実相」を、直接米国市民へ――。長崎の被爆者らが7日、米国を横断しながら約2週間にわたって市民らに被爆体験を語るキャラバンツアーに出る。高齢となった被爆者が声をじかに届け、核兵器廃絶への思いを広げたいと願い、現地の中学校や高校、大学などを中心に約20回の対話集会を開く予定だ。

　ツアーには80代の被爆者4人のほか、被爆2世や3世ら計11人が参加し、3都市を訪れる。米国では「原爆使用は正当だった」とする考え方が根強い。訪問先には、空軍基地が近郊にある町もあり、現地の反応は見通せないが、「対話」を重視して臨む。

　企画を発案した、被爆者で医師の朝長万左男さん（80）は「政府に訴える力を持つのは市民。核兵器の影響がどこまで知られているか、対話を通じて分かると思う。現在まで続いている影響をはっきり伝えていきたい」と意気込む。

　ツアーの様子はドキュメンタリー映像として公開する予定で、渡米費や映像制作費をクラウドファンディング（https://readyfor.jp/projects/hmiraip2023）で募っている。（寺島笑花）