核兵器の保有国を含む主要７カ国（Ｇ７）の首脳が被爆地・広島に集い、被爆の実相に触れた。感じたことを、そして核廃絶への明確な理念と決意を語ってほしい――。

　そうした広島・長崎の思いに応えたとは、とても言えない。

　各国首脳がおととい、広島平和記念資料館を訪れ、「核軍縮に関する広島ビジョン」を発表した。Ｇ７首脳会議（サミット）としては初めての、核問題に焦点を当てた文書である。

　目につくのは、米英仏の核保有国と、日本などその傘下にある４カ国の結束ぶりを印象づけようとする姿勢だ。

　文書は、ウクライナ侵略に伴うロシアによる核の脅しや中国の核戦力増強、北朝鮮の核・ミサイル開発などへの懸念を列記し、安全保障環境の厳しさを指摘した。核兵器の存在理由として「防衛目的、侵略抑止、戦争防止」を挙げ、核抑止政策の重要性をうたった。

　「核兵器のない世界という究極の目標」といった記述はあるものの、具体的な道のりは示せていない。「現実的、実践的なアプローチ」を強調するばかりで、発効済みの核兵器禁止条約にも全く触れなかった。核廃絶への長期的な視点を欠く文書は、被爆地の名を冠したビジョンと呼ぶに値しない。

　首脳らは資料館で被爆資料に触れ、被爆者の証言を聞いた。ところが訪問はすべて非公開だった。何を見聞きしてどう受け止めたのか、首脳らの肉声はおろか、説明すらほとんどないままだ。原爆を投下した米国の、バイデン大統領への配慮などが理由とみられる。

　ただ、どの首脳も、核兵器がもたらす破滅と人間の辛苦の一端に触れ、感じることがあったのだろう。芳名録に率直な思いを記した。

　「この資料館で語られる物語が、平和な未来を築くことへの私たち全員の義務を思い出させてくれますように」（バイデン氏）。「平和のために行動することだけが、私たちに課せられた使命です」（マクロン仏大統領）。「私たちが、心と魂を込めて言えることは、繰り返さないということだ」（スナク英首相）

　その思いを首脳たちは自らの言葉で語り、被爆地の、そして世界の市民社会に伝えてほしい。それが「核のない世界」への一歩となるはずだ。

　Ｇ７サミットでは最終日のきょう、ベトナムなど核禁止条約の参加国を含む招待８カ国の首脳らが資料館を訪れる。核廃絶への思いを広く共有し、確かなメッセージを世界へ発せられるか。議長の岸田首相の手腕が問われる。