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　能登半島地震の「創造的復興プラン」の策定に向けた一環として、石川県が被災地の住民から意見を聞く「のと未来トーク」が13日、能登町の県立能登高校であった。

　珠洲、輪島両市に続いて3カ所目。事務局を務めるNPO法人「カタリバ」のスタッフや県庁幹部らも加わり、約60人の参加者は数人ごとのグループに分かれ、能登半島の将来について語り合った。

　宿泊施設を営む船下智香子さん（54）と夫のベン・フラットさん（58）は今年2月、能登地域の食文化や伝統文化を守るため、一般社団法人「能登地震地域復興サポート」を立ち上げた。

　特産品の「いしる」の製造も行う船下さんは「食文化はもちろん、輪島塗や能登瓦など能登にしかない伝統文化を守ることが、能登そのものを守ることにつながる」と訴えた。

　介護福祉士の浜中淳子さん（47）は、子どもの遊び場が失われていくことが気になっていた。富山市のNPO法人と協力し、5月から町内に「こども食堂」を始める予定で、「子どもたちの居場所を確保するとともに、孤立化する高齢者を守る仕組みも考えたい」と話した。

　トークでは、「暮らしとコミュニティーの再建」や「安心・安全な地域づくり」など復興プラン案の骨子として示された5項目についても話し合った。参加した県の有識者会議「能登半島地震・復興アドバイザリーボード会議」の委員を務める金沢大学の谷内江昭宏・能登里山里海未来創造センター長は「能登半島から離れていった人たちが戻るには、多くの人が享受できる経済環境をつくる必要がある」などと話した。

　トークは14日に穴水町、20日に七尾市、21日にオンライン、28日に志賀町、29日に金沢市でも開かれる。参加申し込みは公式サイトへ。（安田琢典）