経済的に苦しい家庭の約2割が「子どもが不登校または不登校気味」と回答した――。困窮世帯を支援する認定NPO法人「キッズドア」（東京）は5日、そんなアンケート結果を公表した。自由記述からは、経済的な困窮が理由で、友人関係がうまく築けなかったり、学用品が買えなかったりする様子がうかがえる。同法人は、支援策の拡充を訴えている。

　調査は11月10～16日、同法人が支援する家庭を対象にインターネットで実施した。回答数は1822件で、回答者の9割が母子世帯だった。

　「子どもが不登校または不登校気味であるか」の問いには、21%が「はい」と答えた。72%が「いいえ」、7%が「回答しない」だった。「はい」の回答のうち、子どもの年代を複数回答で尋ねたところ、小学生45%、中学生39%、高校生24%などだった。

　自由記述には不登校などの理由とみられる内容もあり、「いじめ」「授業についていけない」のほか、「リコーダーや体操服も買ってあげられず、（子どもが）恥をかいてしまうから」「出費を抑えている分、（子どもが）友達と遊びに出かけることが減った」といった経済困窮にかかわる内容も目立った。

　単純比較はできないが、文部科学省の調査によると、2022年度の不登校の小学生と中学生は計約29万9千人で、在籍する児童生徒の3%余りだった。（高橋健次郎）