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　「最初から把握はしていた。ただ、いまから考えれば失敗だった」

　阪急阪神ホールディングス（HD）の関係者は、こうつぶやいた。

　「失敗」したというのは、弁護士事務所の選定のことだ。

　阪急阪神HDが持つ事業のひとつである宝塚歌劇団（兵庫県宝塚市）。今年9月30日、劇団員の女性が亡くなった。

　歌劇団は大阪に拠点がある「大江橋法律事務所」に調査を頼んだ。事務所側は9人の弁護士によって「調査チーム」をつくり、劇団員を中心に、およそ70人から事情を聴き、報告書をまとめた。

　しかし、報告書の内容に遺族は納得しなかった。

　企業統治の専門家などからは、公表された調査のあり方に疑問の声があがった。

　こうした不信や疑問を招く理由のひとつは、阪急阪神東宝グループの複雑な組織と、調査を頼んだ弁護士事務所の選定にあった。

　阪急関係者は言う。「もう少し、やりようはあったかもしれない。だが、当時はそこまで思い至らなかった」

　当時――。時間は、女性が亡くなって間もない今年10月7日にさかのぼる。

　「（調査チームには）予見を…