「赤ちゃん物価指数」を作ったエコノミスト 育休で感じた負担の正体

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聞き手・小林直子
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 物価高騰の昨今、「赤ちゃん物価指数」が誕生した。乳幼児を育てる家庭への物価高の影響を試算した新しい指数だ。考案したのは浜銀総合研究所上席主任研究員の遠藤裕基さん(40)。きっかけは昨年、第1子が誕生し、育児休業を取得する中で感じたことだった。

 ――今年6月に「赤ちゃん物価指数」を発表しました。

 「昨年5月に長男が誕生し、妻が里帰り出産から戻った8月から3カ月間、育児休業を取ったのがきっかけです」

 「育休中は妻しかできない授乳以外、朝昼晩の食事の支度や洗濯、赤ちゃんの入浴などはやるようにつとめました。最初は赤ちゃんに触るのも怖かったのですが、徐々に効率の良い家事や育児の方法を見つけていきました」

 「そのなかで頻繁にアカチャンホンポや西松屋に買い物に行くと、赤ちゃん用品の値段がじわじわ上がっていることを実感したんです。いちいち値段をメモしていたわけではないのですが、育休明けに数字にしてみようと考えました。結果的にその実感は間違っていませんでした」

指数にはおもちゃも、その理由は

 ――試算する上で難しかったことは。

 「総務省消費者物価指数の品目を使っていますが、赤ちゃんしか使わないものをいかに取り出すか、悩みました。食品や光熱費は親が使う分も入ってしまうので除きました。ただ、我が家は子どもが生まれた後、水道の検針員が水が出しっぱなしになっていないか聞くぐらい水道代が急激に上がりました。離乳食でよく使うカボチャが高かった時期もありました。実際は食費や光熱費の高騰も赤ちゃんを育てる家庭に影響を与えていると思います」

 「指数に含めたおもちゃは…

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この記事を書いた人
小林直子
東京社会部|教育担当
専門・関心分野
子育て・教育、スポーツ