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　全国各地の学校などにインターネット経由で脅迫文をファクスで送ったとして、20代の男2人が警視庁に逮捕された。匿名化システムが使われ、捜査が「極めて困難」（捜査幹部）とされたネット犯罪。立件の鍵は現実世界に残されたある「痕跡」だった。

　「死にたくなかったらいますぐ金を振り込む、それはできるよね？」

　こうした脅迫文が1月23日朝、全国の大学に一斉に届いたのが事件の始まりだった。

　翌24日には「生徒や教員を自作の改造銃や火炎瓶で殺しまくってやる」とのファクスが高校などに届いた。25日には「サバイバルナイフで殺す模様」とのファクスが中学校などに次々と送りつけられた。

　いずれも同一の弁護士の名前をかたり、特定の口座に金を振り込むよう要求していた。「恒心教」と名乗る人物らによる犯行の典型例で、警視庁や各地の警察は同一犯とみて捜査を始めた。

　送信元を調べると、ネット経由でファクスを送信できるサービスが使われていた。ネットで申し込むと、1枚10円以下で大量にファクスを送ることができる。

　サービスの申し込みには、通信を匿名化できるシステム「Tor（トーア）」が使われており、通信記録からは申し込んだ人物の特定はできなかった。ある捜査幹部は「サイバー空間の捜査だけで犯人にたどり着くのは不可能に近かった」と話す。

　2012年に起きたパソコン遠隔操作事件で、なりすまされた人らを誤認逮捕した経験が警察にはある。捜査幹部の一人は「石橋をたたきすぎるくらいの慎重な捜査が求められた」と話す。

　どのように容疑者を特定したのか。

SNSの書き込みから浮かんだマンション

　端緒は今年3月に警視庁に寄…