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　「酒は飲めたほうが、飲めない人よりも仕事ができてよく稼ぐ」。かつての日本では、そんなイメージがあった。海外からも以前、そんな趣旨の研究結果が発表されたことがある。実際のところはどうなのか。日本のほか、台湾や韓国の研究者が共同で、それぞれの地域に住む男性の実情を探った。

　東京大の川口大司（だいじ）教授と一橋大の横山泉教授（いずれも労働経済学が専門）が日本での調査を担当した。マーケティング会社に登録してアンケートなどにふだんから参加している25～59歳の1894人に協力を求めた。同じようにして台湾では926人、韓国では518人に尋ねた。

　川口さんらは今回、アルコールの消費量と月収の関係ではなく、「飲める体質かどうか」と月収との関係を主題に調べた。

量よりも体質を重視

　お酒を飲むことを通して仕事先とのコミュニケーションが促進されるなどの可能性があるが、単純に飲酒量だけを問題にすると、「自制心が強いために少量飲酒ですむ」「アルコール依存ぎみで、たくさん飲んでいる」「職業上、どうしても飲酒が伴う」といったように、「飲めるかどうか」以外のさまざまな要因が入り込み、結果が分かりにくくなってしまうためだ。

　飲める体質かどうかを調べるため、協力者にはアルコールパッチのセットを送った。アルコールを含む製剤を腕に貼ってもらい、はがした場所の皮膚が赤くなれば「お酒を飲めない」または「お酒に弱い」と判定する。

　ほとんどの人が「飲める」体質の欧米と異なり、日本などアジアでは一定の割合で、生まれつきの遺伝的な特徴によって「飲めない」人や「弱い」人がいることが分かっている。

　質問ではこのほか、飲酒量やどんな飲み方をするのか、週あたりの労働時間、教育歴などもあわせて聞いた。

韓国だけ異なる結果　理由は？

　日、台、韓の計3338人の回答をみると、全体の54%が「飲める体質」で、飲める人たちのほうが「飲めない・弱い」人たちよりも実際に飲酒頻度が高く、量も多いことが確かめられた。

　そして、年齢や教育歴などを…