社内には知見がない、どうすれば? 「何それ」から始まったメンター

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石山英明

 経営者や新任の管理職らに対し、仕事の助言をする「メンター」を社外から招く企業が少しずつ増えている。メンターを紹介するサービスも広がってきた。背景には、人材の能力を最大限引き出すことで企業価値を高める「人的資本経営」が重視されるようになったことなどがあるようだ。

 4月中旬、日本たばこ産業(JT)の子会社「BREATHER(ブリーザー)」の宮大史CMO(最高マーケティング責任者)が東京都内のオフィスで、メンター役のコンサルタント武井祐治さんに助言を求めていた。

 ブリーザーが販売している気分転換用の吸引機器「ston s」について、武井さんが分析した購入者の口コミ情報をもとに、売れる仕組みをどうつくるかなどがテーマだった。

 宮「この商品を通じてJTグループのパーパス(存在意義)『心の豊かさを、もっと』を顧客体験につなげたいです」

 武井「商品を継続して購入されているお客様の体感している価値や、どんなお客様が強く価値を感じているかを明確にしていく必要がありそうですね」

 宮さんは昨年CMOになり、経営上の課題について悩むことが増えた。社外の実績ある人に助言をもらえれば、最短距離で「正解」にたどりつけるのではないか。そんなことを考えていた今年3月、武井さんの存在を知り、メンターとして契約した。

 武井さんはIT大手のブラン…

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