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　「車内の温度は大丈夫ですか」。愛知県内で客として乗った記者に、物腰を柔らかくして声をかける。アクセルをゆっくり踏み込み、メーターを入れて、なめらかに車が走り出す。

　タクシー運転手の男性（59）は約20年間、この仕事を続けてきた。車の運転が好きで、自由に働ける環境が自分に合っていた。

　だが、2年前、その暮らしは大きく揺さぶられた。

　2020年5月、前月分の給与明細書を見てがくぜんとした。

　その額、約7万円。

　給料がある程度下がることは予想していたが、想像をはるかに超えていた。

　「このままだと生活ができない」。妻ら家族と暮らすが、これでは家計を支えられない。

　20年1月に新型コロナウイルスの感染が広まり始め、4月に全国に緊急事態宣言が出た。会社の指示で男性は休業になったが、補償もあると聞いていた。

　見慣れた街の風景は一変した。昼も夜も人の姿が消え、車内で時間を持て余した。

　「接待もなくなり、残業する人もいない。夜、電車で降りてくる人がいない。コロナで全部変わっちゃいましたよね」

　外国語が得意だ。20年夏に開催予定だった東京五輪・パラリンピックでは、東海地方にも海外観光客が多く訪れると見込まれ、語学堪能な男性が仕事を請け負う予定だった。だが、大会は1年延期となり、無観客開催に。

　「全部ないものになってしまいました」

　例年の半分以下の給料が続き、役所に駆け込んだ。

　賃貸住宅の家賃を補助してもらおうと窓口で「住居確保給付金」を申請した。

　だが、職員は電卓をはじいて、淡々と言った。

　「対象外になりました」

　収入が減って生活が苦しくなった人たちに対して一定期間、家賃を補助する制度だが、夫婦の収入を合わせると、支給の要件に定められた収入をわずか「1千円」だけ超えていた。

　ほかにも国の支援策はあったが、「非課税世帯じゃないと受けられないものばかりで、またか、と」。

　頼ったのは、コロナの影響で…