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　コロナ下での山手線の駅利用について、JR東日本がICカード乗車券「Suica（スイカ）」のデータを元に昨年～今年にかけての利用状況を分析し、4日に発表した。すると、駅周辺の特徴によって減少幅が異なることがわかった。

　調査は山手線の全30駅が対象。平日午前7～10時の時間帯に設定し、通勤定期やチャージ利用での改札の出場記録を調べた。性別や年代別（20代～60代以上）でも集計し、調査期間は昨年1月から最長で今年9月まで。対象人数は非公表。同社は「個人が識別されないよう統計処理し、プライバシーの保護に十分留意した」としている。

　昨年1月と、2回目の緊急事態宣言が出された今年1月を比べたところ、減少幅はオフィス街にある駅で顕著だった。例えば、品川駅の減少率は57%で最大。東京の51%、新橋の50%と続いた。同社はこれらの駅を「オフィス駅」と位置づけている。

　一方、小売りや飲食などの従業員の割合が多い「商業駅」では、池袋が27%、次いで新宿が38%、渋谷が40%だった。山手線全駅の平均でみると、44%の減少だった。

　昨年1月と今年7月の利用数を年代別で比較すると、男女とも30、40代が通勤を最も控えていることがわかった。また、全体の傾向として、都心に通勤する利用者はコロナ禍前と比べて50～70%で推移しているという。