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　新型コロナウイルスの「第5波」で、首都圏の医療機関では、感染した妊婦の受け入れが増えている。病床を増やすなどの対応に追われている。感染拡大の収束は見えておらず、医療現場の危機感は強い。

周産期医療の破綻

　「コロナ禍の周産期医療が破綻（はたん）してきている」

　日本大板橋病院（東京都板橋区）の川名敬主任教授（産婦人科）はそう話す。中等症と重症の患者用の病床が50床以上ある。感染した妊婦も、コロナ患者のための専用病棟で受け入れている。

　数カ月に1回ほど、感染したかかりつけの妊婦が入院するケースはこれまでもあった。それがいまは月2人ほどに。家庭内で感染したとみられるケースも目立つ。

　「感染した妊婦の出産には対応できない」と、ほかの医療機関からも出産を間近に控えた妊婦が搬送されてくる。ただ、同院でもコロナ患者が急増して満床となり、受け入れできなくなってきたという。

　こうしたケースでは、妊婦だけでなく、生まれてくる赤ちゃんにも特別の対応が必要になる。母子の接触を避ければ、赤ちゃんへの感染を防げる。それでも母子感染の可能性はゼロとは言えず、PCR検査などが必要だ。数日間は隔離の対象となり、新生児室で隔離のベッドが必要となる。

　「感染した妊婦さんから生まれた赤ちゃんのベッドが逼迫（ひっぱく）している」と川名さんは言う。「感染した妊婦と、新生児のベッドを確保するのに限界がくるかもしれない。妊婦さんは、感染しないために一刻も早くワクチンを接種してほしい」

多い日は1日に3人の受け入れ要請

　聖マリアンナ医科大病院（川崎市）でも、7月下旬から感染した妊婦の受け入れ要請が増え、病床の確保が難しくなってきた。このため、川崎市内の関連病院に、新たに病床を確保した。

　市内では連日500人近い感染者が確認されている。長谷川潤一教授（産婦人科）によると、感染した妊婦の受け入れ要請は、首都圏で感染が拡大した昨年末ごろの「第3波」でも2日に1～2人ほどだった。それがいまは多い日には1日に3人ほどになっている。

　長谷川さんは「1波、2波のころは感染しても無症状の人が多かったが、いまは症状がある人が増えている」と話す。妊娠中の感染は重症化のおそれが高まるとされ、神奈川県は症状がなくても入院を原則としている。だが、「現状では、無症状ならば自宅療養とせざるをえない」という。

　切迫早産など、緊急性の高い…