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　大阪産婦人科医会は7日、大阪府内で新型コロナウイルスに感染した妊婦が昨年3月から今年4月までに168人確認されたと発表した。人工呼吸器か体外式膜型人工肺（ECMO（エクモ））を使った重症患者は5人いた。感染拡大で入院先の調整に時間がかかるようになっているという。

　調査期間は昨年3月2日～今年4月25日。府内で妊婦の搬送調整を担う「産婦人科診療相互援助システム」に入る34医療機関と、新型コロナ治療を担うなどする4医療機関の38医療機関で調べた。新型コロナで治療を受けた妊婦の9割以上を扱っているとみられる。

　調査期間中に確認された妊婦の感染者は168人で、推定される妊婦の感染率は0・25%。府内の全感染率0・86%より低かった。ECMOでの治療が1例、人工呼吸器が4例あった。死亡例はなかった。母子感染が疑われるケースは1例あった。

　時期別では妊娠28週以降の妊娠後期での感染が最も多く、50人に上った。ほとんどが症状がある人だった。酸素マスクをつけるなどの治療が必要な割合も、妊娠後期が高かった。

　府全体の感染者が多い時期は、妊婦の感染も多くなっていた。特に「第4波」に入ってからは多く、最近は週に10人以上ということが続いた。

　妊婦が感染した場合は感染症対策に加え、出産や新生児のケアも含めた態勢が必要になる。濃厚接触者など感染が疑われる妊婦の場合はどこで治療するか難しい判断を迫られることもある。3月以降は受け入れ先の調整に時間がかかることが増えているという。

　この日会見した大阪母子医療センターの光田信明副院長は「感染していない妊婦に万一でも広げることになってはいけないし、重篤な事態が起こってはいけないという危機感がある」と話し、妊婦の身近にいる人により一層の感染対策を求めた。（杉浦奈実）