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　家具大手ニトリホールディングスの白井俊之社長が19日、朝日新聞の取材に応じ、ホームセンター大手DCMホールディングスとの異例の争奪戦になった同大手の島忠への株式公開買い付け（TOB）について、「よく『後出し』と言われるが、ルールにのっとって手を挙げた」と強調した。どういうことなのか。島忠を買収した後の将来像についても聞いた。

　――DCMが先に友好的なTOBをしているところにニトリが対抗TOBを表明し、島忠はニトリに一転して賛同しました。異例とも言える、こうした形になった経緯を教えてください。

　「島忠とDCMの話がなかったら、こうなってはいません。よく『後出し』などと言われますが、結果的に我々が先に手を挙げることはできませんでした。島忠とDCMがああいう形になって、初めて島忠に経営統合の意思があると知ったからです」

　「そして島忠は、第三者が手を挙げた場合には、それをきちっと受け止めて検討するような委員会も設けていました。それを知って、初めて我々は（TOBの）検討に入りました。我々はルールにのっとって手を挙げさせていただいた。島忠にはフェアに対応していただいたと思っています」

　――敵対的TOBになる可能性は考えなかったのでしょうか。

　「我々はあくまでも敵対的とか対抗的とかではなくて、ルールにのっとって手を挙げたということです」

　――結果的に島忠はニトリの提案に賛同しました。

　「すごくよかったと思います。TOBが目的ではなく、TOBの後で企業価値を高め合い、投資家やお客様、従業員にとってもよかったなと、そこまで行かないといけません。島忠の経営陣からの賛同が得られたというのは、従業員の方も安心していると思います」

　――ニトリはDCMより3割高い1株あたり5500円の買い付け価格を示しました。この意図は。

　「最大限、島忠を評価させて…