妊婦の「休ませて」医師がNG コロナ特例むなしく通勤

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岡林佐和
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 新型コロナウイルス感染から、おなかの子どもを守りたい。そう考える働く妊婦から、悲鳴が上がっている。厚生労働省は今月、感染への不安によるストレスなどから妊娠中の女性に休業や在宅勤務が必要な場合、職場が要望に応じるよう義務づけた。それでも働く妊婦からは「休めない」という声が相次いでいる。なぜなのか。

 「なんとか仕事を休めないか」

 大阪府内の公立学校で働く30代の女性は今月、医師の「指導」を求めて、お産をする予定のクリニックを訪れた。

 男女雇用機会均等法は、ひどいつわりや切迫流産のおそれがあるなどの場合、医師の指導に基づいて、勤務の軽減や休業などの措置を取るよう雇用主に求めている。厚労省は今回、新型コロナへの感染不安が妊婦に影響するとして医師に指導を受けた場合も、この規定を特別に適用することにしたからだ。

 感染した場合の胎児への影響がわからないうえ、薬は使いづらく、お産の場所が限られたり出産直後に母子が分離されることになったりするリスクも大きい。女性は、出勤を続けることに日に日に不安が募っていた。

■思いがけぬ主治医の言葉…

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