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　コロナ禍が落ちついたことで、テレワークをする人は減少傾向です。企業のオフィス回帰が進んだためといわれますが、IT関連を中心にテレワークを続ける企業も少なくありません。どんなメリットがあり、続けるためにどんな工夫をしているのでしょうか。（松浦新）

OJTもオンラインで

　システム開発の「サーバーワークス」（東京）ではコロナ禍を受け、もともと認めていたテレワークが主流になった。新卒社員が先輩社員から1年間受けるOJT（働きながらの訓練）についても、対面で続けるべきか議論した結果、やはりテレワークにした。大石良社長（50）は「新入社員には対面が大切というのは思い込み。私も大丈夫かなと思ったが、当事者へのアンケートの結果は対面の時よりよくなった」と話す。

　理由の一つに、環境が変わる新入社員の精神的な負担が減ったことがあるとみる。出社での研修だと、自分の業務だけでなく、社会人としての立ち振る舞いも身につけなければならない。テレワークなら、業務に専念しやすい。

　また、対面のOJTは、1人の先輩社員について仕事を教わるケースが多いため、内容に差が出ることが多い。

　一方、テレワークの場合はお互いに移動時間が必要ないので、パソコンを通じて様々な先輩社員と計画的に接点をつくりやすくなるという。大石さんは「管理職はリアルでのやりとりが必要と考えるが、一般社員はテレワークのほうが効率的に働けると考えている」とみる。

　ただ、OJTに限らず、テレワークでは対面に比べ表情や身ぶりで伝えられる情報が少なくなりがちだ。それを補うため、高性能のマイクやカメラの費用として月2万円まで補助を出す。補助は繰り越せるので、3カ月使わずに6万円の機材を買うこともできる。

文字でのやりとりにルール

　また、チャットなど文字での…