女子テニス界が中国に反旗 商業圏より選手保護、IOCに気兼ねなし

有料記事

ロンドン=遠田寛生 北京=高田正幸 稲垣康介
[PR]

 中国共産党の元高官から性被害を受けたと告発した中国出身のプロテニス選手、彭帥(ポンショワイ)さん(35)の安否が懸念される問題で、世界の女子ツアーを統括する女子テニス協会(WTA)のスティーブ・サイモン最高経営責任者(CEO)は1日、「香港を含めた中国で開催予定の大会をただちに凍結する」と発表した。中国の人権問題が絡み、主要なプロスポーツ団体が大会の引き揚げを通告する異例の事態だ。

 サイモン氏は「残念だが、中国側は信頼できる形で向き合ってくれていない。どこにいるかは分かったものの、彼女が自由かつ安全で、検閲や強制、脅迫の対象になっていないかの疑いはぬぐえない」と理由を説明した。

 11月2日夜に本人のアカウントとみられるSNSから被害の告発があってから、WTAは彭帥さんと連絡が取れていない。

 WTAが断固とした姿勢を取るのはなぜか。

 中国市場は頼みの綱ではある…

この記事は有料記事です。残り908文字有料会員になると続きをお読みいただけます。

【お得なキャンペーン中】有料記事読み放題!スタンダードコースが今なら2カ月間月額100円!詳しくはこちら

  • commentatorHeader
    平尾剛
    (スポーツ教育学者・元ラグビー日本代表)
    2021年12月3日11時32分 投稿
    【視点】

    彭帥選手の安否を憂い、人権問題として捉えた上での女子テニス協会(WTA)のこの決断を、私は支持します。チャイナマネーを手放したくない国際オリンピック委員会(IOC)の腰砕けな対応とは対照的で、テニスのみならず今後のスポーツのあり方を示唆する

    …続きを読む