大阪などを中心に、新型コロナウイルスの英国型の変異株が急速に広がっている。14日にあった厚生労働省の専門家組織の会合では、こうした変異株が従来の株と順次置き換わり、5月中にも全国的に主流となる可能性があることが示された。沖縄県は4月下旬、関西圏は5月1日にも新たな感染者の9割以上が変異株になる見通しで、首都圏や東海圏では5月上旬にも9割を上回りそうだ。

　国立感染症研究所が都道府県別に、「N501Y」の変異を持つ変異株の感染者の割合と増え方を分析した。N501Yの変異は、ブラジル型や南アフリカ型にもみられるが、国内の確認例ではその多くを英国型が占める。

　4月上旬までの検査結果をもとに、変異株の広がり方を推定すると4月中旬時点では、新規感染者に占める変異株の割合は関西圏、沖縄県で9割、東海圏で8割、首都圏で5割だった。新規感染者が少ない地域では、変異株の拡大も遅くなると分析。沖縄県が最も速く増える可能性があるとした。

　専門家組織の鈴木基・国立感染症研究所感染症疫学センター長は「このままのペースでいけば、5月前半には大半がN501Yになる」と説明。東北地方は分析中だが、同様の傾向になる可能性があるという。

　一方、座長の脇田隆字・国立感染症研究所長は、感染力が強いとされる変異株の広がりが、現在の感染拡大に影響していると認めつつ、「年度替わりに人が動くなど、緊急事態宣言の解除後に人の移動があったことがかなり影響していると思う」と話した。

　14日の会合には、大阪府の…