過去の「しくじり」から学ぶため 災害を記録して伝えて

聞き手 シニアエディター・尾沢智史
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 東日本大震災という未曽有の大災害は、日本の社会や経済、歴史に何をもたらしたのでしょうか。経済史の泰斗である猪木武徳・大阪大学名誉教授に、文明史の視点から聞きました。

 ――地震や疫病などの災害は、経済や文明の歴史にどんな影響を与えてきたのでしょうか。

 「難しい大きな問題ですね。例えば、西欧経済史でしばしば、1665年の英国でのペスト大流行と翌66年のロンドン大火の影響で、1675年にグリニッジ天文台がつくられるなど、科学や技術の研究が奨励されるようになったと言われることがあります。また、大火を契機に、火災保険が生まれたと説明されます」

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被災地の復興や支援、福島第1原発事故への対応など、様々な分野で思いを寄せる人たちにインタビューしました。

 「それはまったくの間違いとは言えません。けれど、貿易のための海上輸送が重要になった時代には、洋上の船の位置を正確に知ることが喫緊の課題でしたから、ペストや大火がなくてもグリニッジ天文台はつくられたはずです。火災保険会社も、大火の15年くらい後ですから、大火が直接のきっかけだったとも言いにくい。大火なしでも、火災に保険をかける仕組みは生まれていたと思います」

 ――ポルトガルの繁栄は、1755年のリスボン地震で終止符を打たれたといわれますね。

 「確かにそうも言えるでしょう。ただ、大航海の時代は終わっており、18世紀に入ってもポルトガルはワインの他に競争力のある国内産業を育成できなかった。英国の経済的な勃興の中で、リスボン地震がとどめを刺した。ポルトガルの衰退の理由を地震だけに求めることはできないでしょう」

 「災害が、社会の中に存在するマグマの発出を加速させたり、ブレーキをかけたりすることは確かにあるかもしれない。しかし、流れの方向を完全に変えたと言えるものは少ないように思います」

 ――東日本大震災原発事故は、日本の経済や社会に大きな影響を及ぼしたように見えました。

 「それでも、歴史の流れを大きく変えたかどうかは、現時点ではなんとも言えません。ただ、少なくとも震災後の数年間、私自身のメンタリティーを変えたことは確かでした」

 「先日、宮城県東松島市の復興についてのドキュメンタリー番組を見ました。巨大な津波に襲われた地域の住民が議論を重ねて、行政やNPOの協力で、高台への集団移転を実現させるプロセスを追っていました。印象に残ったのは、市の幹部職員の方が『復興とは、私たちにとって自立でした』と語っていたことです。大変重い言葉です」

 ――なぜ重いのでしょう。

 「スペインの哲学者オルテガが1930年に出版した『大衆の反逆』に、『生の国有化』という概念が出てきます。人々が自らの生をすべて国家に委ねてしまい、社会的自発性を国家に吸収されてしまうことです。オルテガはそれを自由の喪失と見なしました。現実に20世紀を通じて、『生の国有化』は世界中で進行しました」

 「しかし、東日本大震災の災禍を経て、すべてを国に頼る『生の国有化』ではダメだ、地域をよく知っている自分たちの手で、生活の場を再建しなければいけないという意識が強まったのではないでしょうか。それが『自立』という言葉に込められていると感じました。もちろん財源の問題があり、すべてがうまくいったわけではないようですが、震災が人々の意識を変えた一つの例だと思います」

 ――「震災後の数年間」と留保を付けたのはなぜですか。

 「時間というのは不思議な力を持っています。今年は10年という区切りですから、メディアも大々的に取り上げるわけですが、日頃は、目の前のものごとや難局を乗り切ることに心を奪われて生活している。震災の悲劇を直接経験しなかった人には、悲劇の記憶は強く長く残らないのです」

 「だからこそ記録を残し、伝えることが大事です。鎌倉時代に鴨長明が書いた『方丈記』は、地震や大火、辻風など災害の記述ばかりです。東松島市集団移転のような復興の例だけではなく、失敗例もあるでしょう。そういうものも含めて記録を残し、そこから学ぶことができるようにすることが必要です」

 ――「失敗例」にはどんなものが考えられますか。

 「大災害によって、人と人が反目し、ばらばらになることです。『ロビンソン・クルーソー』で有名なデフォーが、文献資料を用いて17世紀英国のペスト大流行の本を書いています。金持ちは安全な郊外に逃げ、ロンドン市中には貧困層が取り残された。宗教的対立も激化し、人々は絆を失い、感染したことを隠そうとした」

 「17世紀のロンドンでは、災害の原因として、カトリック教徒に対してだけでなく、『上』、つまり神や運命など超自然的なものに向けても、人々は怒り、そして祈りました。現代の我々は、原因を『上』にではなく『横』にしか求めない。災害が起きれば、誰か『悪者』を見つけ出して、責任を押しつけようとする。東日本大震災の時も、福島の被災者への差別や、被災地のがれきの受け入れ拒否がありました。今回のコロナ禍でも『夜の街に行った』と感染者たたきが起きた。人と人をばらばらにするという点では、17世紀も現代も同じです」

 ――災害が分断と対立をもたらす危険性がある、と。

 「分断という点で、注意しなくてはならないのは、不平等の拡大です。災害が起きた時、一番大きな打撃を受けるのは貧困層だからです」

 「第2次世界大戦後の経済史は、自由と平等のせめぎ合いでした。自由を求めれば平等が失われ、平等を重視すれば自由が制約される。そのバランスをどう取るのかが常に問題となりました。災害には、社会構造の中に隠されていた不平等をあらわにする側面と、災害自体が不平等を作り出すという側面があります」

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経済学者の猪木武徳さん=西岡臣撮影

 「どの地域やどの業種、所得階層が一番打撃を受けているかを把握せずに、一律の対策を取ると、かえって不平等は拡大してしまう。コロナ禍で、富裕層にも貧困層にも一人一律10万円を配るといった政策はその例です。東日本大震災の復興でも、巨額の予算を使いましたが、困窮者を救えたのか。どの事業にお金が流れ、何がつくられ、それがどれほどの公共性があったのか。巨大防潮堤などの公共事業も含めて、あらためて丁寧に評価する必要がある。そうした財政支出の内容の検証から、学べることは実に多いはずです」

 ――被災地ではハコモノばかりがつくられ、地域の再生は進んでいないという声も聞きます。

 「とはいえ、災害が人を結びつけることもあるのです。英語に『センス・オブ・コミュニティー』という言葉があります。共同体意識ということです。17世紀の英国のペストや大火は、都市計画の導入によって、共同体意識を醸成する機会にもなったと指摘する歴史家もいます」

 「人間は、困っている人を助けたいという気持ちを間違いなく持っています。それが災害を契機に、お互いに助け合うという方向に発展することで、共同体意識は強まっていくのです」

 ――震災後の10年を振り返って気づかされたことはありますか。

 「異常や変化への対応法として『マドリングスルー』という言葉があります。『なんとか、どうにかやり遂げる』という意味です。一律の政策や方針で縛るのではなく、直面する課題を一つ一つ片付けていく。政治でいうと、中央がすべて決めるのではなく、現場をよく知る人たちが、地域レベルで知恵を出し合って対策を考える。このマドリングスルーが、東日本大震災の復興でも機能したケースがあったように思います」

 「もう一つ、あらためて知ったのは、地方自治体のすぐれた人材です。東松島市の例でも、住民の意見をうまく集約する仕組みをつくる人たちが行政の中にいたわけです。今後の災害対策では、現場を知る人たちがイニシアチブをとれるような仕組みをつくっていくことが必要です」

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経済学者の猪木武徳さん=西岡臣撮影

 ――東日本大震災から10年経たないうちにコロナ禍となりました。短期間にこれだけ災害が続くと、先行きが不安になります。

 「1918年から20年にかけて『スペインかぜ』が大流行し、日本ではその3年後の23年に関東大震災が起きました。大きな災害が短い期間に続くのは、珍しいことではありません」

 「災害を記憶し続けることは必要ですが、だからといって、常に災害を心配し、ゼロリスクを求めていたら何もできません。災害の歴史から学べることは、世界は科学の『知』が予見できないような不確実性に満ちているという当たり前の事実です。それを知った上で、元の状態を善しとするのではなく、あらためて自分の生活を問い直す機会にしたいと考えています」(聞き手 シニアエディター・尾沢智史)

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 いのき・たけのり 1945年生まれ。大阪大学名誉教授。専門は現代経済史、経済思想。著書に「戦後世界経済史」「デモクラシーの宿命」など。

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