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　国立がん研究センター（東京都中央区）は、がん患者の治療や療養の実態について、全国で約7千人を調査した結果をまとめた。がんの診断を受けた時に仕事をしていた人のうち、約2割が退職したり廃業したりしていた。2014年度の前回調査や13年の別の調査では離職率は3割を超えており、改善傾向がみられるものの、なお少なくない人が離職している状況が浮かぶ。

　国の委託による大規模な調査で、最新の状況が明らかになった。専門的な医療を提供する全国の166病院で、16年にがんと診断された約2万人を対象にアンケートを昨年実施。回答があった7080人について分析した。

　回答者の平均年齢は66・4歳で、仕事をしていた人は44・2%。このうち19・8%が治療のために退職、廃業したという。26・0%は仕事を続け、54・2%が休職していた。がんと診断されたことを職場で話さなかった人も19・0%いた。

　仕事を辞めた時期は、「がん…