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　全国の主要100社を対象にした朝日新聞のアンケートで、コロナ禍を受けて事業内容や体制を見直す企業が9割近くにのぼった。事業に悪影響が出た企業も9割近くあった。具体的な対応では、大半がテレワークを進めたほか、商品などの仕入れ先や、事業の規模・領域を変更した企業も目につく。影響の長期化をにらみ、新たな事業環境への適応を模索する動きが広がっている。

　調査は、緊急事態宣言が全面解除された後の6月1～12日に行った。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて事業内容や体制を「見直した・見直す予定」と答えた企業は87社に達した。

　内容を複数回答で尋ねると、「テレワークの導入・拡大」が76社で最も多かった。「積極活用する」とした日本製鉄は、「感染症対策が長期化することを見据えた対応」と説明した。

　また、20社が「商品や原材料・部品の調達先の変更」を挙げた。コストを切り詰めるために「外注費を減らし、集中購買を進めた」（運輸業）といった声もあった。「事業規模や事業領域の縮小」も9社あった。

　一方、コロナ禍の事業への影…