就職氷河期と景気低迷にもまれてきた団塊ジュニアも40代半ばを過ぎた。不遇な世代とも言われる当事者たちの本音を、インターネット調査と回答者へのインタビューで探ってみた。（植木映子、四登敬）

　第2次ベビーブーム（1971～74年）に生まれた団塊ジュニアは、同世代の人口が多く、人生の節目で激しい競争をくぐってきた。調査で、上のバブル世代と比較した損得意識を聞くと、ライフステージが上がるほど、「損をしている」が増える傾向が出た。

　「進学・受験」で、「損をしている」は、「どちらかといえば損をしている」と合わせて63%。これが「就職活動」だと69%に増え、「給料・収入」では72%、「年金」となると、82%が「損をしている」と答えた。

　年金生活に入って生活が立ちゆかなくなる不安が「ある」と答えたのは、「大いに」「ある程度」を合わせると、83%に達した。こうした老後資金への不安を反映してか、長生きしたいかを聞くと、「思わない」59%が「思う」37%を上回った。特に、世帯年収が400万円未満の人では、7割近くが「思わない」と答えた。

　相模原市の男性（47）は、昨年末に派遣社員として働いていた工場を辞め、職探し中だ。1日1食でしのぐ日々。「自分たちの年代は人口が多く、年金はあてにならない。そもそも今の状態なら長生きしても無駄だと思ってしまう」と話す。派遣の仕事は、残業が減り、寮費などを引かれた手取りが10万円を切ってやっていけなくなったという。

　日本は、失敗してもやり直しのきく社会だと「思う」も37%で、「思わない」の60%の方が多かった。政府や自治体は、就職氷河期世代の就労支援に乗り出しているが、団塊ジュニアの視線は冷ややかだ。こうした支援に78%が「期待していない」と答え、「期待している」の21%を大きく上回った。「焼け石に水。『やってます』というアピールに見える」（48歳・男性会社員）との声もあがった。

　また、全世代型社会保障改革の一環として、政府は、社員が希望すれば、70歳まで働ける機会を確保するよう企業に努力義務を課す法案を今の国会に出す方針だ。「70歳定年」への賛否を聞くと、反対が54%と、賛成の40%より多かった。男女で傾向に差があり、男性は反対が61%と多く、女性は賛成45%、反対48%と拮抗（きっこう）した。

　調査は今月、ネット調査会社のクロス・マーケティングを通じて実施。45～48歳の男女を対象に登録パネルの1千人から回答を得た。回答者のうち数人に取材をした。

■「大学まで出て何やっている…