今年から、がん患者のがん組織の遺伝子を調べて診断や治療法の選択に生かす「がんゲノム医療」が動き出した。保険診療の対象になる患者はかなり限られるとみられるが、１０年後、２０年後を見通せば、日本人のがんの「ビッグデータ」と呼ばれる情報のかたまりが生まれる。気になるのは、がんゲノムはだれのものか、ということだ。

　「がん遺伝子パネル検査」は治療法を選ぶのに不可欠な１００以上の遺伝子を一度に調べる。６月、「ＮＣＣオンコパネル」と「ファウンデーションワンＣＤｘ」の二つの検査が国の保険で受けられるようになり、がんゲノム医療に弾みがつくとみられている。

　標準治療が効かなくなった患者などが対象で、検査で治療の標的となる遺伝子異常が見つかり、臨床試験中の薬などがあれば、新たな道が開ける。

　前者は国立がん研究センターが日本の医療機器メーカーと開発し、後者はスイスの製薬大手の米子会社が開発。ともに医療費は５６万円（自己負担は１～３割）。前者が国内完結型なのに対し、後者は遺伝子解析は米国で行う。

　「ゲノム情報が、国に蓄積され、国民のために利活用されることが大変重要。元データが、がんゲノム情報管理センター（Ｃ―ＣＡＴ）に提出されるよう強く要望する」

　４月下旬に厚生労働省で開か…