21日の世界アルツハイマーデーにあわせ、国際アルツハイマー病協会(ADI)は、認知症についての世界規模の意識調査のリポートを公表した。155の国・地域の約7万人が回答。根強い偏見や否定的な見方が、各国共通の課題となっていることが浮き彫りになった。
調査は今年4月から6月、加盟団体の協力を得てインターネットで実施。対象を「認知症の本人」(有効回答の2・4%)「介護者」(同30・2%)「医療従事者」(同23・2%)「一般」(同44・2%)にわけて分析した。国別の回答数は公表されていない。
リポートによれば、認知症の本人については、85%以上が、自分の意見を周囲が真剣に受け止めてくれないことがある、と答えた。
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