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　トヨタ自動車は、世界最大の自動車市場である中国の攻略に本腰を入れている。

　１９８０年代の進出見送りが響き、独フォルクスワーゲンなどのライバルに水をあけられてきた。電気自動車（ＥＶ）などの新エネルギー車（ＮＥＶ）への対応や、現地企業との協業で追い上げを図る。

　２０１９年４月にあった上海国際モーターショー。トヨタは、２０年に中国で発売するＥＶのスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「Ｃ―ＨＲ」を初公開した。吉田守孝副社長は「中国では初となるＥＶ。かっこいいですよね」と胸を張った。

　中国の１８年の新車販売は前年比３％減の２８０８万台で、２８年ぶりに前年割れした。そのなかで、トヨタは１４％増の１４７万台を売った。セダンの「カムリ」や高級ブランドのレクサスが好調だった。

　ただ、４００万台前後を売ったフォルクスワーゲングループや米ゼネラル・モーターズのほか、日系首位で１５６万台の日産自動車にも及んでいない。

　中国政府は大気汚染対策や産業振興の観点から、ＥＶを中心とするＮＥＶの普及に力を入れる。１９年からは一定比率のＮＥＶの生産を義務づける規制が始まった。

　中国での追い上げにＥＶは欠かせず、トヨタも他地域に先駆けて中国でＥＶを投入することを決めた。

　トヨタは中国で、現地メーカーの第一汽車、広州汽車との合弁会社で車をつくっている。１８年の中国での生産は１３１万台。今後、天津工場にＥＶとプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の新ラインをつくるほか、広州工場でも生産設備を増やす計画がある。中国生産を２０年代前半に２００万台規模に増やす方針だ。

　トヨタは８０年代、中国政府からの進出の誘いを「米国で手いっぱい」と断った。それが響き、本格的な中国進出は００年以降にずれ込んだ。だが近年、主力の日本や米国での販売が頭打ちとなるなか、成長が見込める中国を「最重点市場」と位置づける。

　豊田章男社長は１８年５月の…