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　ソニーが総合電機メーカーから脱皮し、ゲームなどのコンテンツビジネスで好業績を維持している。ゲームの追加課金を導入したりキャラクターを複数の事業で活用したりして、コストを抑えて稼いでいる。

　２１日、東京都港区の本社で経営方針説明会を開き、中核のゲーム事業を強化する方針を打ち出した。会場の大画面には、人気ゲームソフト「スパイダーマン」を、来春以降に売り出すプレイステーション（ＰＳ）４の次世代機でプレーした場合の試作映像を流した。

　高速で移動するスパイダーマンの視点にあわせ、米ニューヨークの街並みが切り替わった。次世代機は処理能力が上がり、スピード感をより楽しめる。吉田憲一郎社長は「最先端の技術でユーザー体験を進化させ続ける」と力を込めた。

　ゲーム内での追加課金や通信対戦に参加するための月額料金などを、２０１３年発売のＰＳ４からは本格採用。「売って終わり」だったゲーム事業を「売った後も稼げるビジネス」に変えた。ＰＳのネット上ストアには月９４００万人が訪れる。ゲーム事業を１９年３月期まで２年連続最高益の「原動力」に育て上げた。

　発売から３カ月足らずで９００万本も売ったゲームソフト「スパイダーマン」は、その象徴だ。

　１７日には米マイクロソフト…