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　ゲリラ豪雨などによる東京２３区内の２０分後までの浸水状況を予測し、即時にインターネットで提供するシステムを、早稲田大や東京大の研究チームが開発した。６月下旬ごろ試験運用を始める。住民の迅速な避難や、地下街などの管理者によるいち早い浸水・冠水対応につなげたいという。

　２０日の会見によると、雨水が流れる道路の幅や勾配、下水道管の大きさや延長の詳しいデータを東京都から提供してもらい、２５０メートル四方ごとの雨量を１分ごとに配信する国土交通省のレーダー観測網、降水量を３０分後まで予測する気象庁の観測網のデータと組み合わせてコンピューターで解析。５分刻みに２０分後までの浸水状況の予測を、文部科学省の関連サイトに表示する。浸水の深さも１０センチは青、８０センチ以上は赤、などと色分けされて表示される。

　都市部では地中の下水管などを通って河川や調整池に雨水が流れる。しかし、台風やゲリラ豪雨で想定された処理量を超える雨が降ると、あふれた水が地下街や、線路などの下を通るくぼんだ道路などの「アンダーパス」に流れ込む危険性がある。自治体には、予測される浸水エリアを示した「ハザードマップ」の作成・配布が義務づけられているが、昨年の西日本豪雨では住民の理解が不足し、避難が遅れた要因の一つと指摘された。

　開発に携わった早稲田大理工…