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東海の防災を考える

　災害に備えるとしても、どんな災害を考えるべきか迷うことがある。そんな時、役に立つのが自治体が作るハザードマップ（防災地図）だ。想定される災害を知り、効果的な対策に生かす取り組みも始まっている。

　「同じ学区内でも場所によって起こる災害が違う。地図にすると一目でわかりますね」

　約３５００世帯９千人が暮らす名古屋市南区の笠寺学区の学区公民会長、石川来民造（きみぞう）さん（６７）はそう話す。昨年、南区の防災担当職員や学区の自主防災会の住民ら１０人ほどと、市のハザードマップや過去に地域で起きた災害史などをまとめた「地区防災カルテ」の作成に携わった。

　学区の東部は標高数メートルの高台で、昔ながらの細い路地と住宅密集地が広がる。一方、西部はかつての干拓地で、いわゆる「標高ゼロメートル地帯」。近いところで名古屋港まで４キロほどだ。市のハザードマップは、東部は地震で火災が起きると延焼しやすく、西部は津波で浸水するリスクがあると指摘する。

　石川さんの自宅は東部の住宅…