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　大手仮想通貨交換サイト「Ｚａｉｆ（ザイフ）」で９月、約７０億円分の仮想通貨が盗まれた事件で、セキュリティー専門家ら６人のホワイトハッカーのチームが極秘で犯人を追跡していた。仮想通貨のネットワークに「わな」を仕掛け、約１カ月後、犯人の接続したＩＰアドレス（ネット上の住所）の取得に成功した。犯人の身元につながる有力な情報として、金融庁や警察当局に提供された。

　ＩＰアドレスの特定に成功したのは、セキュリティー専門家の杉浦隆幸さんと三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループのジャパン・デジタル・デザインＣＴＯ（最高技術責任者）を務める楠正憲さんや大学生ら計６人からなるホワイトハッカーのチーム。

　仮想通貨の取引は、ネット上の有志が作った「ノード」（結び目）と呼ばれる送金窓口のコンピューターに接続する必要がある。ホワイトハッカーたちはここに目をつけた。犯人が盗み取った仮想通貨を大量の口座に分散送金することで、追跡を困難にすることが予想された。その際、別の口座に送金する作業で必ず窓口に接続する必要がある。

　そこでホワイトハッカーたちは自らも送金窓口を作り、犯人が別口座への送金手続きで接続してくれば、接続元のＩＰアドレスを逆探知できるのではと考えた。

　だが、送金窓口となるノード…