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　国内主要100社の経営トップは、コロナ禍の日本、世界の景気状況や様々な経営課題をどう見ているのか。3日に開催したオンライン記者サロン「経営者100人の意識は？　コロナ、ジェンダー、脱炭素」では朝日新聞が実施したアンケートの結果をもとに、経済部の伊藤弘毅と南日慶子の両記者が解説。日本を代表する経営者たちの「いま」の認識に迫った。

　朝日新聞の主要100社アンケートは、1975年に始まり半世紀近い歴史を持つ。現在は春と秋に年2回実施しており、今回は春の調査をもとに初めてオンラインイベントを開催した。コロナ禍の収束が見通せないまま、緊急事態宣言が繰り返されるなかで行われた調査の分析に耳を傾けようと、約460人の方が参加を申請した。

　今回調査では、コロナ禍で落ち込んだ景気の回復について「足踏み（踊り場）状態にある」と答えた会社が多かったのが特徴。伊藤記者が、懸念材料についての質問に大半が「コロナの影響の長期化」と答えたことなどを説明した。

　サントリーホールディングスの新浪剛史社長が「飲食店では感染対策を一生懸命していた人たちが店をやめている」とインタビューに答えた動画を紹介するなど、飲食や流通関係の経営者から悲痛な声が上がっていることも紹介。一方、菅政権の経済政策への評価は高かったのは「今後への期待のあらわれではないか」と解説した。

　経営上の課題については「ジェンダー平等」と「脱炭素」に焦点をあてて100社の意見を紹介した。

　「ジェンダー平等」は実施し…